職員の健康を守るためには、個人の生活習慣を改善するだけでなく、健康的に働くことができ、十分な休養や生活時間を確保できる職場環境をつくることが重要です。
当会では、2022年度から働き方改革の一環として、労働時間の適正な把握と業務の効率化に取り組んできました。
「労働時間を正しく把握する」ことからスタート
2022年度よりタイムカードを導入し、職員の労働時間をより正確に把握・管理できる体制を整えました。
健診部では、下記3項目などについて、健診計画そのものを見直しました。
単に「残業時間を減らす」のではなく、「職員が十分な休養や生活時間を確保できる働き方」を目指して改善を進めました。
こうした取り組みの結果、2024年度から2025年度にかけて、時間外勤務は大きく減少しました。
健診部における健診計画・運営の見直しに加え、各部門で業務改善を進めたことで、協会全体の時間外勤務削減にもつながっています。
時間外勤務の削減だけでなく、健診業務そのものの効率化にも取り組みました。
2025年度には、健診計画の効率化や業務の見直しにより、健診日数と健診時間の削減が図れました。
これにより、下記の負担軽減につながっています。
働き方の見直しによって、職員が休養や生活時間を確保しやすい環境を整えてきました。さらに、健康診断や保健指導を通じた健康づくりを継続した結果、2021年度から2025年度にかけて、生活習慣にも前向きな変化がみられています。
1日1時間以上の歩行・身体活動
毎日飲酒する職員
就寝前2時間以内の夕食が週3回以上
働き方の見直しによる休養・生活時間の確保と、健康診断や保健指導を通じた健康づくりの支援により、 健康上の問題を抱える職員の割合が減少しました。
働き方の見直しや健康づくりの取り組みを進める中で、睡眠や倦怠感・疲労感といった、日々のコンディションに関わる健康課題にも改善がみられています。
