新潟ウェルネス - 健康診断と人間ドックの新潟県労働衛生医学協会

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2019年4月13日

健康トピックス

職場での腰痛予防

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 腰痛は、多くの人が経験する症状です。腰痛1.png特に、働く人たちが就業中に腰痛を感じるケースがとても多く、平成29年の業務上疾病発生状況(厚生労働省調査)によると、腰痛が最も多く、約6割にあたる5,051件の発生があります。職場における腰痛は、特定の業種に限らず、多くの業種および作業においてみられます。今回は、職場でできる腰痛予防をご紹介します。

職場での腰痛の要因

 職場での腰痛発症は、単独の要因だけが関与することは稀で、いくつかの要因が複合的に関与しています。

姿勢・動作要因

  • 重量物の持ち上げ腰痛2.png
  • 人の介護・看護
  • 長時間の同じ姿勢
  • 不自然な姿勢
  • 不用意な動作

環境要因

    • 振動を伴う操作・運転
腰痛3.png
  • 寒冷・多湿な空間
  • 滑りやすい床面・段差
  • 暗く見えにくい空間
  • 狭く乱雑な空間

個人的要因

    • 年齢や性差
腰痛4.png
  • 体格と作業空間
  • 筋力やバランス
  • 既往歴や基礎疾患の有無

心理・社会的要因

    • 仕事へのやりがい
腰痛5.png
  • 上司や同僚との関係
  • 仕事上のトラブル
  • 過剰労働や心理的負担

職場での腰痛予防のポイント

国は、『職場における腰痛予防対策指針』を公表し、この中で3管理(作業管理、作業環境管理、健康管理)と労働衛生教育の実施を提唱しています。 厚生労働省のHP にも公表されておりますので参考にしてください。

① 作業管理:腰部に負担の少ない作業方法や姿勢
 内容物の表示、自動化・省力化、作業標準・マニュアルの作成、作業しやすい服装など

② 作業環境管理:腰痛の誘因となる作業環境の見直し
 温度、照明、作業床面の整備、作業空間の確保、振動を軽減するための工夫など

③ 健康管理: 腰痛の早期発見と適正な事後措置
 腰痛健康診断の実施、健康診断結果に基づく事後措置、腰痛予防体操

④ 労働衛生教育: 発生要因、低減措置などの教育
 腰部に著しく負担のかかる作業(重量物取り扱い作業、介護・看護作業など)従事者は定期的に教育を実施。

参考:厚生労働省HP『職場における腰痛予防対策指針』( 健康づくり推進部 鈴木 沙織 2019. 4)